保険の役割と正しい入り方を理解して無駄な保険を解約しよう!

2021年4月25日

「毎月の保険料の支払いが多くて困っている」

「本当に必要な保険だけを知りたい」


このような悩みを持っている方も多いと思います。


保険は固定費の中でも特に金額が大きいものになるので、不要な保険を見直していかないと、なかなかお金を貯めることはできません。


そこで今回は、「保険の正しい役割」や「本当に必要な民間保険」について解説していきます。

本記事の内容

・保険の役割と正しい入り方について解説

・本当に必要な民間保険を紹介

・公的保険の役割を解説


保険の支払いに困っている方の多くは、「不安だからなんとなく保険に入っている」という状態の人が多いです。


公的保険の役割を理解して、本当に必要な保険以外を解約すれば、無駄な保険料を支払わずに貯金に回すことができます。


保険料の支払いに困っている方や、本当に必要な保険を知りたい方はぜひ最後までご覧ください。

保険の役割を理解しよう

まずは、保険の役割を理解して自分に必要な保険を判断できるようにしましょう。


保険の正しい入り方と、良くない入り方について解説していきます。

保険の正しい入り方


そもそも、保険は「起きる可能性は低いが、起きてしまった場合に損失が大きいもの」に対して入る必要があります。


生命保険を例にして説明すると、40歳の男性が死亡する確率は、およそ0.1%と確率は非常に低いものになります。


しかし、この男性が亡くなってしまった場合、残された家族は経済的な損失がとても大きくなってしまうので、生命保険に加入しておく必要があります。


このような、起きる確率は低くても損失が大きい場合に備えて保険に入っておく必要があります。


自分がいま入っている保険が、低確率で起きた場合に損失が大きいものでなければ、必要のない保険の可能性が高いです。

良くない保険の入り方

良くない保険の入り方とは、感情で判断して保険に加入してしまうことです。


「病気になったら困る」や「なんとなく不安だから」などといった感情から、保険に入ってしまう人も少なくないと思います。


そのような人は、保険の内容についてもあまり理解できていない場合が多いので、いざという時に保障が下りないといったケースもでてしまいます。


このように、なんとなく保険に入ってしまう人ほど、無駄な保険料を払うことになってしまい、支出を減らすことができないのです。


「低確率だが起きた場合に損失が大きいもの」が本当に必要な保険になるので覚えておきましょう。

必要な民間保険とは?

正しい保険の入り方を説明してきたので、実際に必要な民間保険について解説していきます。


具体的に必要な民間保険は、以下の3つになります


・生命保険

・火災保険

・自動車保険


先ほど説明した、低確率だが起きた時に大損失のリスクがあるものを考えた場合に、必要な民間保険はこの3つになります。

生命保険は、一家の大黒柱が亡くなってしまった場合に生活に困る家族がいる場合は、加入する必要があります。


どれも確率としてはかなり低いものになりますが、火災を起こしてしまったり、自動車で事故を起こしてしまったりした場合は、数千万〜数億円といった損失額がでてしまいます。


もし保険に入っていなければ、この金額を全て自己負担することになるので、このような大損失のリスクがあるものは保険に入る必要があるのです。

公的保険の役割


日本は皆保険の国なので、「社会保険」という仕組みで最低限の保障がされています。


そのため、民間保険は社会保険でカバーできないリスクを補うために入るものになります。


社会保険では、以下のようなリスクをカバーしてくれるようになっています。


・病気やケガのリスク

・障害リスク

・死亡リスク

・失業リスク

・老後リスク

・介護リスク

・出産費用のリスク


社会保険ではこれらのリスクをカバーしてくれるので、仕組みを理解していれば民間保険も不要になってきます。


基本的には、社会保険がさまざまなリスクをカバーしてくれるので、それ以外のリスクは貯金でカバーする必要があります。


不要な民間保険に加入しなければ、その分を貯金に回すことができるので、社会保険と貯金で対応できるものを覚えておきましょう。

病気やケガのリスク


今回は社会保険の中の、「健康保険」について説明していきたいと思います。


会社員や公務員の方は健康保険に加入しているので、毎月の給料から健康保険料が天引きされています。


自営業者やフリーランスの方は、「国民健康保険」というものに加入しているので、国民皆保険の日本では全ての人が医療保険に入っている状態になります。


病気やケガで治療をした場合、窓口で自己負担として支払う金額は原則3割となっています。


しかし、健康保険に加入していなければもっとお金を支払わなければいけないので、健康保険はとても大事な役割があります。


高額療養費制度

健康保険の保障の1つで、「高額療養費制度」というものがあります。


これは、手術や入院代が100万円などの高額になっても自己負担する金額の上限が決まっている制度になります。


条件としては、以下のようになります。

・同じ月(1日から月末)にかかった医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた分が払い戻される


それぞれの自己負担限度額は、年齢と収入によって決められています。


70歳未満で年収500万円以下の方であれば、自己負担限度額は約8.7万円となっているので、医療費が100万円になったとしても自己負担限度額を超えた分は、払い戻されることになります。


そのため、高額療養費制度について理解していれば、医療費が高額になった場合でも自己負担する金額は決まっているので、足りない分は貯金でカバーすることができます。


このような制度を知らないと、不安になって民間の医療保険に入ってしまうこともあるので、健康保険の内容を理解しておくことは大事になります。


健康保険でカバーされないもの


健康保険では以下のようなものは、カバーされません。


・先進医療

・治療以外の医療行為

・保険対象外の医薬品


上記のものは、健康保険の保障の対象外となります。


美容整形などの医療行為や、差額のベッド代などもカバーされないので、そういったものは自己負担になります。

健康保険のメリット


会社員や公務員が加入している健康保険には、他にもメリットがあります。


具体的には、以下のようなものになります。


・保険料を会社が折半してくれる

・扶養制度がある

・傷病手当金や出産手当金がある


まず保険料ですが、自営業の方などが加入している国民健康保険では、全額自己負担となっています。


それに対し健康保険は、保険料を会社が半分負担してくれます。


扶養制度も健康保険にしかないので、妻子を扶養に入れるとその分は、保険料を負担する必要はなくなります。


また、傷病手当金もあるので、病気やケガで働けなくなった場合でも保障されます。


傷病手当金は以下の4つの条件を満たした場合に支給されます。


・業務外の病気やケガで休業している場合

・療養のために仕事ができない場合

・3日連続を含む4日以上仕事ができない場合

・休業中に給与の支払いがない場合


傷病手当金の受給期間は、最大で1年6ヶ月になっていて、受給額は直近1年間の平均月収の3分の2になります。


そのため、上記のような条件を満たしている場合は、働くことができない状況でも健康保険の保障により、収入がゼロになることはありません。


このように、健康保険には医療費を負担してくれるだけでなく、さまざまなメリットがあります。

まとめ


今回は、保険の正しい入り方や本当に必要な民間保険について解説してきました。


保険の正しい入り方を理解していないと不安になってしまい、本来入る必要のない民間保険に加入してしまうことになります。


そうすると、無駄に保険料を払うことになってしまい貯金に回す分がなくなってしまいます。


保険は、「起きる可能性は低いが、起きてしまった場合に損失が大きいもの」に対して、入る必要があります。


それが以下の3つになります。


・生命保険

・火災保険

・自動車保険


これらの保険は、加入していないと数千万〜数億円の損失が出てしまう可能性があるので、必要な民間保険になります。


その他にも民間の保険はありますが、公的保険の役割を理解していれば無駄な保険に入ることはありません。

健康保険では高額療養費制度というものがあるので、手術や入院で治療費が高額になった場合でも、自己負担する金額の上限は決まっています。


公的保険の役割は意外と知らない人も多いので、しっかりと理解して無駄な支出を減らせるようにしていきましょう。


保険の正しい入り方や毎月の保険料で悩んでいる方は、本記事を参考にして無駄な保険を解約し、その分お金を貯めるようにしてみてください。