株式の売却方法は？おすすめのタイミングと具体的な流れを解説
株式で得られる利益を最大化するには、何が大切でしょうか。もちろん銘柄の選定や運用方針も大切なのですが、今回テーマの「売却タイミング」も重要な要素になります。
売却のタイミング次第では、大きな利益を上げることも、逆に利益を圧縮してしまう可能性もあります。では、ベストなタイミングで株式を売却するにはどうすればよいのでしょう。
今回の記事では、株式売却のタイミングについて基本的なタイミングの見極め方をお伝えしています。持ち株の売却をお考えの方、少しでもキャピタルゲインを増やしたい方は、ぜひ本記事を参考に売却タイミングを検討してほしいと思います。
株式の売却タイミングはいつ？
株式投資で利益には大きく2つの種類があります。すなわち、「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の2つの利益です。
「インカムゲイン」は、株を保有し続けることで得られる利益のことです。優秀な投資商品であれば、保有しているだけで定期的に投資家に利益をもたらしてくれます。年に数回分配金をもらえる「高配当株」や、企業の商品やサービスを受け取れる「株主優待券」などが挙げられます。株式投資ではないですが、不動産の保有で毎月入ってくる家賃収入もインカムゲインに該当します。
一方、今回テーマの株式売却に関わる利益は「キャピタルゲイン」と呼ばれます。株式投資と言えば「安く買って高く売る」イメージが強いと思いますが、まさにこれがキャピタルゲインの基本です。出来るだけ安く仕入れて高値で売りぬくことで、その差額分をまるまる利益として享受できるのです。
インカムゲインとは違い、キャピタルゲインは売却して初めて利益が確定します。そのため、大きなキャピタルゲインを手にするには、銘柄選びだけではなく「売却のタイミング」も非常に重要なのです。ここでは、株式売却のタイミングを判断する方法をお伝えしたいと思います。
値上がり益を設定しておく
持ち株の株価が右肩上がりの場合、嬉しい反面、欲をかいてさらなる値上がりを期待しがちです。そのため、「まだ上がる、まだ上がる」という思いから売却するタイミングを逸してしまいます。株価は投資家の需給によって決まるため、株価が上昇すると利益確定をする投資家が増えて、売り注文も増えます。すると、株価は下落局面に入るためキャピタルゲインは目減りしてしまいます。
よって、株価の上昇局面におけるおすすめの売却タイミングは、「あらかじめ値上がり益を決めておく」ことです。株価の最高値を待つのではなく、あらかじめ「10％値上がりしたら売却する」といったルールを決めておくのです。このルールに沿って取引することで、下落局面に入る前に売却する事が可能です。
株式投資では「もっと利益を！」という強欲さが、適切な売却タイミングを狂わせる原因になります。あらかじめ値上がり益を設定しておけば、感情に左右されない投資をすることが可能です。
損切りラインを決めておく
あらかじめ決めたルールに従うことは、株価の下落局面でも効果的です。買い付け時よりも株価が下がっていく局面では、当然含み損が増えていきます。「保有していれば、また上がるだろう」と高をくくっても、株価が再上昇しないこともありえます。いわゆる「塩漬け」の状態になってしまうのです。また、投資初心者ほど下落の恐怖にさいなまれ、誤った判断をしがちでしょう。
根拠のない株価の値上がりに期待して株式をホールドするよりも、含み損が増えないうちに「損切り」をした方が損失を抑えられるケースも少なくありません。玄人の投資家であれば、株価の下降局面でも情報を精査し、再上昇の見込みがあるかを見極めることができるかもしれません。しかし、これは一朝一夕にできることではないため、「～%下がったら売却する」というルールを決めておく方法がおすすめです。あらかじめ損切り設定をしておけば、感情を挟まずに売却の判断を下すことができるでしょう。結果的に損失を最小限に抑える効果が期待できます。
ヒトは上昇局面よりも下落局面の方が冷静さを欠く傾向にあります。そのため、購入時点で売却タイミングを見据えた運用計画を立てておくことが理想的です。
現金が必要になったとき
当然ですが「現金が必要になったとき」も売却を検討するタイミングの一つです。
投資の基本は「使用用途のない余剰資金で運用すること」です。しかし、運用が長期にわたれば、病気や子どもの教育資金など想定外のお金が必要になることがあるでしょう。また、場合によっては給与収入が途絶えることもあるかもしれません。このようなとき、貯蓄だけでお金を工面できなければ、株式などの金融資産を現金化する必要が出てきます。
株式投資の観点からはベストな売却タイミングでないかもしれませんが、現金がないことには生活はできません。生活を犠牲にしてまでする投資に意味はないので、不本意かもしれませんが金融資産の売却も必要でしょう。しかし、原則は「余剰資金で投資をする」ことなので、この点はご留意ください。
テクニカル分析を利用する
テクニカル分析は、今後の株価の推移や相場の値動きを、過去の株価チャートから分析する手法です。具体的には、過去の株価チャートを分析することでトレンドの推移や値動きのパターンなどを把握します。そのため、感情を挟まずに売却の判断ができるメリットがあります。
株式を売却するときの注意点
ここでは、株式を売却するときの注意点を3つのポイントからお伝えいたします。
現金化には数日が必要
売り注文を出してから、実際に証券口座に入金されるまでは「2～3営業日」を要するのが一般的です。証券口座に入金されたお金は、そのままでは使えないので銀行口座に振り替える必要があります。金融機関によりますが、15時30分までに振込依頼をした場合は翌営業日、それ以降の依頼は翌々営業日に入金されることが多いようです。
よって、売り注文を出してから手元に現金が届くまでには、早くても3～４日ほど要します。「明日どうしても現金が必要！」と思っても、すぐには現金化されないため余裕を持った売却手続きをおすすめします。
売却手数料にも注意
株式を売却する際は、売却手数料がかかることが一般的です。具体的な手数料は、証券会社や選択プランによって異なるので売却前に確認しておきましょう。実際に証券口座に入金される金額は、売却価格から手数料を引いた金額になります。
証券会社によっては、売買手数料が無料の場合もあるので、これを利用できれば利益が目減りされずにすみますね。ちなみに、証券口座から銀行口座への振込手数料は、無料の場合がほとんどなので安心してください。
単元未満株は要注意
株式には「単元」という概念があり、通常は「100株＝1単元」として扱われます。すなわち、株式を購入するには最低100株からしか購入できないのが一般的なのです。しかし、近年ではネット証券を中心に「単元未満株サービス」が増えてきました。これを利用すれば、1株から株取引できるので費用がかからないなどのメリットがありますが、売却時には注意が必要になります。
証券会社によっては、株式の売買ではなく「買取請求」手続きが必要になる場合があります。買取請求をするには、書面でのやりとりが必要で、現金化するまでに数週間を要することもあるので注意してください。また、手数料が通常よりも高額になる場合もあるようです。
まとめ：ベストな売却タイミングには、運用前からの準備が不可欠！
今回の記事では、株式の売却タイミングについてお伝えしました。
いろいろな売却タイミングを解説しましたが、共通して言えることは「運用前から売却タイミングを検討すべき」ということです。上昇局面でも下落局面でも、あらかじめ売却するパーセンテージを決めておけば、感情に左右されずに持ち株を売り抜くことが可能です。もちろん、プロの投資家であればその都度の判断で対処できるかもしれませんが、投資初心者には難しい判断が迫られるでしょう。そのため、運用前から売却タイミングを決めておくことで、大きな損失や値上がり益の目減りを回避する効果が期待できます。
実際に売却して現金化する際にも、いくつか注意点がありました。特に注意してほしいのが、現金化に要する日数です。早くても3日ほどを要することが一般的なので、「明日現金が必要！」としても難しい可能性があります。現金が必要で売却する際は、ぜひ計画的に行動することをおすすめします。
キャピタルゲインは、株式を売却して初めて確定する利益です。売却の方法次第では、運用成績にも大きく影響する可能性があるので、運用前から自分なりのルールを決めおきたいですね。